初心者投資家が株式投資でFIREを目指す〜日本一周旅行への道のり〜

FIREを夢見るサラリーマンブログガー。株式投資と資産形成と日本一周旅行について綴ります。2020年7月から株式投資スタート。

ネオモバ投資第133週レポート

 

 

おはようございます。

 

 

今日はネオモバ投資第133週のレポートとなります。

 

 

日経平均株価

1月16日

  1. NTT東日本は昆虫食事業に参入することを明らかにした。
  2. 日銀は金利の上昇を抑え込むために2兆1148億円分の国債を買い入れた。

 

1月17日

  1. 東洋水産は「マルちゃん焼きそば」やシュウマイや餃子など386品目を値上げすると発表した。
  2. 中国国家統計局は2022年の国内総生産が物価変動の影響を除いた実質で前年比3%増だったと発表した。
  3. 有楽製菓は「ブラックサンダー」など一部商品の価格改定と内容量変更を3月から実施すると発表した。「ブラックサンダー」の価格改定は初。
  4. ロシアのプーチン大統領は2026年までにロシア軍を総員150万人の体制に増強する方針を決定した。
  5. Appleが「MacBookPro」の新モデルを発表した。

 

1月18日

  1. 日銀はこれまでの金融緩和策を維持し長期金利の上限は引き上げず0.5%程度のまま据え置くことを決定した。
  2. マイクロソフトが従業員の5%程度に相当する約1万1000人の削減を検討していることが明らかになった。
  3. 暗号資産交換業大手の米コインベースは日本での事業の全面的見直しと既存顧客との取引停止を決定したと発表した。
  4. JR東日本は新卒初任給の引き上げならびに「ウェルカムバック採用」を開始すると発表した。
  5. 政府観光局は2022年の訪日客は前年の15.6倍の383万1900人と大幅に増加したと発表した。
  6. 政府は新型コロナウイルス感染症法上の位置づけを4月1日から原則、季節性インフルエンザと同等の「5類」に緩和する方針を固めた。
  7. 総務省は正当な理由もなく受信契約に応じない人に割増金を請求できる制度をNHKが4月に導入することを認めたと明らかにした。
  8. Appleスマートスピーカー「HomePod(第2世代)」を発表した。

 

1月19日

  1. 円安や原油などエネルギー価格の高騰で2022年の貿易赤字は19.9兆円と過去最大となった。
  2. ニュージーランドアーダン首相は辞任する意向を突如発表した。
  3. ダイハツ工業は約34万台の車を対象としたリコールを発表した。

 

1月20日

  1. およそ半数の家庭が契約する電力の「規制料金」の値上げを東京電力が週明けにも国に申請する方針であることが明らかになった。
  2. 楽天モバイル日本郵政グループとの提携で進めてきた郵便局内の店舗を約200店舗閉店することを明らかにした。
  3. グーグルの親会社のアルファベットは全世界の従業員の6%に相当する1万2000人を削減すると発表した。
  4. ネットフリックスを20年余り率いてきた共同創業者のリード・ヘイスティングス氏が共同最高経営責任者を退任することが明らかになった。

 

1月21日

  1. ツイッターの従業員が約1300人まで減少。

 

1月22日

  1. 中国の新型コロナウイルスの感染状況について専門家がおよそ11億人が感染した可能性があるとする試算を発表した。

 

 

資産推移

第133週 2,582,214(+14,252

 

 

資産伸び率は0.55%

 

 

配当金推移

第133週 98,009(+588

 

 

配当金伸び率は0.6%

 

 

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ネオモバ投資第132週レポート

 

 

おはようございます。

 

 

今日はネオモバ投資第132週のレポートとなります。

 

 

日経平均株価

1月9日

  1. ウクライナ侵攻を続けるロシアのプーチン大統領政権が宣言した一方的な「停戦」の期限が終了。
  2. 米ゴールドサックスマングループは1月11日から数千人の人員削減を開始する見通しが明らかになった。

 

1月10日

  1. キッコーマンソイフーズは今年4月から豆乳製品を最大で16%程度値上げすると発表した。
  2. 世界銀行は最新の世界経済見通しで2023年の世界全体の実質成長率を1.7%と予想。

 

1月11日

  1. ユニクロを展開するファーストリテイリングは国内のグループ従業員の年収を最大で約4割上げると発表した。
  2. 明治は3月1日から市販用のアイスクリーム18品目を値上げし、4月1日からチョコレートやグミなどの菓子類96品目を値上げすると発表した。
  3. 全国の新型コロナウイルス感染による1日の死者が520人で過去最多を更新。

 

1月12日

  1. 半導体受託生産最大手のTSMCは日本に第2工場を検討していることを発表した。
  2. ロシア国防省ウクライナでの「特別軍事作戦」を統括する総司令官に軍制服組トップのワレリー・ゲラシモフ参謀総長を任命した発表した。
  3. プリマハムは4月1日からハム・ソーセージ家庭向け加工食品など約400品目を値上げすると発表した。
  4. 米サンドイッチチェーンのサブウェイが身売りを検討していることが明らかになった。
  5. スポーツ配信チャンネル「DAZN」は月額使用料を3000円(税込み)から3700円(税込み)に値上げすると発表した。

 

1月13日

  1. アメリカの消費者物価指数の伸び率が6ヶ月連続で鈍化したことを受けて、外国為替市場で1ドル=128円台まで円高が進む。
  2. 債券市場で長期金利が0.53%に上昇し政策の許容変動幅の上限0.50%を超えた。
  3. ヨーロッパ最大のレアアースの鉱床がスウェーデンで発見される。
  4. セコム創業者の飯田亮氏が89歳で死去。
  5. ロシア国防省ウクライナ東部のソレダルを制圧したと発表した。
  6. 製薬会社・第一三共は開発中の新型コロナウイルスについて国内での製造販売の承認を厚生労働省申請した。
  7. 低価格ヘアカット専門店を展開するキュービーネットホールディングスは国内の「QBハウス」で4月1日から1350円に値上げすると発表した。

 

1月14日

  1. 外国為替市場で1ドル=127円台半ばまで円高ドル安が進む。
  2. 中国政府は2022年12月8日から2023年1月12日までの新型コロナウイルス感染による死者数が5万9938人と発表した。
  3. 国土交通省は全国の高速道路を2115年まで有料にできるよう関連法令を改正することが明らかになった。
  4. スナク首相はウクライナの支援の一環として、英国の主力戦車「チャレンジャー」を供与する方針であることを確認した。
  5. インド自動車工業会は2022年の国内新車販売台数が前年比25.7%増の472万5472台だったと発表し、年間ペースで日本を初めて上回った。

 

 

資産推移

第132週 2,567,962(+25,550

 

 

資産伸び率は1%

 

 

配当金推移

第132週 97,421(+388

 

 

配当金伸び率は0.39%

 

 

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ネオモバ投資第131週レポート

 

 

おはようございます。

 

 

今日はネオモバ投資第131週のレポートとなります。

 

 

日経平均株価

1月2日

  1. 経営危機の中国不動産大手中国恒大集団が昨年末までとしていた外貨建て債務の再編計画の公表を延期した事が明らかになった。
  2. 外国為替取引市場で円高ドル安が進み一時1ドル=129円台を付け2022年6月以来の円高水準となった。

 

1月5日

  1. 米顧客管理ソフト大手のセールスフォースは従業員を10%削減しオフィスの一部を閉鎖すると発表した。

 

1月6日

  1. 厚生労働省は2022年11月の毎月勤労統計調査によると物価上昇を加味した実質賃金は前年同月比3.8%減で8年6ヶ月ぶりの下落となったと発表。
  2. 厚生労働省は全国の新型コロナウイルスに感染して死亡した人数が456人と発表。過去最多を更新。
  3. 日本マクドナルドは1月16日から全体の約8割の商品の店頭価格を値上げすると発表した。
  4. 日銀が食品を中心とする想定以上の値上げを受け消費者物価上昇率の予想を引き上げる検討に入ったことが明らかになった。

 

 

資産推移

第131週 2,542,412(+18,409

 

 

配当金伸び率は0.72%

 

 

配当金推移

第131週 97,033(+407

 

 

配当金伸び率は0.42%

 

 

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2022年12月収支

 

 

おはようございます。

 

 

今日は2022年12月収支報告になります。

 

 

・収入

給与(手取り) 276,178円

賞与(手取り) 441,056円

返金       5,000円

 

 

合計      722,234円

 

 

 

・支出

食費        42,267円

日用品      6,482円 

衣服        75,059円

交際費       28,280円

医療費      2,462円

水道代      2,618円

ガス代      3,624円

電気代      2,718円

交通費       62,220円

通信費              5,590円

家賃        49,500円

娯楽       6,858円 

雑費        111,341円 

 

 

合計      399,019円

 

 

12月収支+323,215円

 

 

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ネオモバ投資第130週レポート

 

 

おはようございます。

 

 

今日はネオモバ投資第130週のレポートとなります。

 

 

日経平均株価

12月26日

  1. 精密機器大手のキャノンが20年振りにベースアップを実施することが明らかになった。
  2. 韓国軍の合同参謀本部によるとソウル郊外の京畿道で北朝鮮無人機と推定される未詳の航跡が確認されたと発表した。
  3. 台湾国防部は無人機を含む中国の空軍機71機が過去24時間に台湾の防空識別圏に侵入したと発表した。
  4. トヨタ自動車は11月の世界生産台数が前年より1.5%増加し11月として過去最高を記録したと発表した。
  5. 良品計画無印良品や「イデー」の一部の商品の価格を値上げすると発表した。
  6. 国防省沖縄県与那国島陸上自衛隊与那国駐屯地を拡張し、地対空誘導弾部隊の配備を検討していることが明らかになった。

 

12月27日

  1. パナソニックが2023年6月をめどに炊飯器の国内生産を終了し中国の工場に生産を移管することが明らかになった。
  2. 資生堂は「ドルチェ&ガッバーナビューティ」が2022年年末で全店舗の営業およびECを終了すると発表した。
  3. 三菱UFJや三井住友など大手銀行が来年1月の固定型の住宅ローン金利を引き上げる見通しであることが明らかになった。
  4. 政府は新型コロナウイルス感染症感染症法上の位置づけについて、来年春にも入院勧告など強い措置が可能な「新型インフルエンザ等感染症」から季節性インフルエンザと同等の「5類」に引き下げる検討に入った。
  5. 台湾の蔡英文総統は中国の脅威が増しているとして兵役の義務期間を現在の4ヶ月から1年に延長すると正式に表明した。
  6. フジッコは佃煮「ふじっ子煮」など64品目を来年3月1日出荷分から順次4~36%値上げすると発表した。
  7. 国内での新型コロナウイルスの死者数が438人で過去最多を更新。
  8. 中国政府はこれまで原則として禁止としていた中国人の海外旅行について来年1月8日から申請手続きの受付を再開すると発表した。

 

12月28日

  1. 米政府高官は中国からの旅行者に対し新型コロナウイルス対策としての入国制限を導入することを検討していること明らかにした。
  2. ロシアのプーチン大統領は西側諸国が合意したロシア産原油の取引価格の上限を導入した国への原油原油製品の供給を禁止する大統領令に署名した。
  3. 米テスラの株価が年初から69.3%下落。

 

12月29日

  1. ベラルーシ領内にウクライナ軍の地対空ミサイルが着弾。

 

12月30日

  1. サッカー史上最高の選手と広く称され3度のワールドカップ制覇を誇る元ブラジル代表のレジェンド、ペレ氏が82歳で死去。
  2. 今年最後の取引である大納会を迎えた東京証券取引所日経平均株価終値は前年末比2697円21銭(9.4%)安の26094円50銭を付け2018年以来4年振りに前年を割った。
  3. トヨタ自動車は電気自動車向けの専用ラインを国内工場に設ける検討に入ったことが明らかになった。

 

 

資産推移

第130週 2,524,003(-3,769

 

 

資産伸び率は-0.14%

 

 

配当金推移

第130週 96,626(+976

 

 

配当金伸び率は1.02%

 

 

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ネオモバ投資第129週レポート

 

 

おはようございます。

 

 

今日はネオモバ投資第129週のレポートとなります。

 

 

日経平均株価

12月19日

  1. ワールドカップカタール2022、アルゼンチン3-3(PK4-2)フランスでアルゼンチンが36年振りの優勝。
  2. ウクライナの首都キーウでロシアによるドローン攻撃があり主要インフラ施設で大規模な火災が発生した。
  3. 日銀は2022年7月~9月期の資金循環統計によると日銀が保有する国債の発行残高に占める割合が9月末時点で50.26%となり初の5割超えと発表した。
  4. 日本生命保険が2023年度に全国約5万人の営業職員の人件費総額を22年度と比べ100億円規模、年収ベースで7%程度増やす事が明らかになった。

 

12月20日

  1. 経済危機に見舞われているガーナは大半の対外債務について支払いを停止し事実上のデフォルトに陥った。
  2. 日銀は大規模な金融緩和政策の長期金利の上限を従来の0.25%程度から0.5%程度に変更し金利上昇の余地を広げた。
  3. 日銀が金融緩和の一部修正を決定した事を受け日経平均株価は一時800円以上値下がりした。
  4. 東京電力ホールディングスは家庭向け電気料金について値上げする意向を表明した。
  5. 東京証券取引所は相場操作事件に関与したSMBC日興証券のエクイティ本部に対し、来年1月16日から5日間の株式売買停止の処分を取ると発表した。
  6. 日揮ホールディングスは従業員の基本給を底上げするベースアップや職務手当の増額などにより2023年4月に月額約10%の賃上げを実施する方針であることが明らかになった。

 

12月21日

  1. 厚生労働省新型コロナウイルスの感染者が全国で新たに20万6943人と発表した。20万人を超えるのは約4ヶ月振り。
  2. 観光庁は11月の訪日客は前年同月の約45倍となる93万4500人で新型コロナウイルス禍直前の2020年2月以来の多さと発表した。
  3. noteが東証グロース市場に上場した。

 

12月22日

  1. 政府は来年度の日本経済についてGDPの実質成長率が1.5%程度になるとの見通しを発表した。
  2. 焼酎メーカーの霧島酒造はサツマイモが腐る伝染病の影響で芋焼酎黒霧島」などの一部商品の販売を休止すると発表した。
  3. 11月の全国の消費者物価指数は生鮮食品を除いた指数が去年より3.7%上昇。

 

12月24日

  1. 東京海上日動火災保険と損害損保ジャパン、三井住友海上火災保険の国内損害保険大手3社はロシア領海全域での船舶の航行について戦争被害を補償する「船舶戦争保険」の引き受けを来年1月1日から停止する方針を固めた。
  2. 日野自動車が本社に隣接する日野工場の敷地の一部を売却する方針を固めた。

 

 

資産推移

第129週 2,527,772(+114,833

 

 

資産伸び率は4.7%

 

 

配当金推移

第129週 95,650(+920

 

 

配当金伸び率は0.97%

 

 

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2022年12月ポートフォリオ公開

 

 

おはようございます。

 

 

今日は2022年12月時点でのポートフォリオを公開します。

 

 

12月31日に集計した結果が以下となります。

 

 

 

企業コード 企業名 平均取得単価 保有 配当金(予定) 配当利回り
1605 INPEX ¥774 69 ¥4,140 4.30%
1776 三井住建道路 ¥779 1 ¥35 4.31%
1805 飛島建設 ¥1,067 6 ¥300 4.96%
1828 田辺工業 ¥751 7 ¥231 3.65%
1853 森組 ¥301 100 ¥1,400 4.83%
1870 矢作建設工業 ¥710 2 ¥76 5.04%
1887 日本国土開発 ¥546 82 ¥2,132 4.55%
1898 世紀東急工業 ¥770 17 ¥510 3.80%
1929 日特建設 ¥716 22 ¥990 4.86%
1961 三機工業 ¥1,182 8 ¥560 4.52%
1994 高橋カーテンウォール工業 ¥484 2 ¥40 4.18%
2124 ジェイエイシーリクルートメント ¥1,263 1 ¥80 3.29%
2157 コシダカホールディングス ¥464 100 ¥1,000 1.01%
2169 CDS ¥1,215 2 ¥116 3.20%
2410 キャリアデザインセンター ¥783 1 ¥50 3.32%
2674 ハードオフコーポレーション ¥792 3 ¥150 3.82%
2694 焼肉坂井ホールディングス ¥67 200 ¥100 0.71%
2715 エレマテック ¥892 1 ¥74 4.79%
2914 日本たばこ産業 ¥2,028 109 ¥20,492 7.07%
3176 三洋貿易 ¥938 2 ¥84 3.73%
3183 ウイン・パートナーズ ¥921 2 ¥72 3.38%
3244 サムティ ¥1,736 2 ¥180 4.21%
3245 ディア・ライフ ¥411 13 ¥494 6.19%
3297 東武住販 ¥868 2 ¥68 3.46%
3299 ムゲンエステー ¥474 100 ¥2,000 4.10%
3355 クリヤマホールディングス ¥516 12 ¥300 3.02%
3405 クラレ ¥1,077 6 ¥252 3.97%
3447 信和 ¥691 5 ¥215 5.46%
4042 東ソー ¥1,645 15 ¥1,200 5.10%
4208 UBE ¥1,870 1 ¥100 5.16%
4246 ダイキョーニシカワ ¥571 100 ¥3,000 5.39%
4260 ハイブリッドテクノロジー ¥500 1 ¥0 0.00%
4347 ブロードメディア ¥870 21 ¥630 2.95%
4668 明光ネットワークジャパン ¥563 29 ¥696 3.85%
4745 東京個別指導学院 ¥588 100 ¥2,600 4.92%
4767 テ―・オー・ダブリュー ¥286 100 ¥1,440 4.97%
4881 ファンペップ ¥358 35 ¥0 0.00%
4902 コニカミノルタ ¥360 100 ¥2,000 3.80%
5101 横浜ゴム ¥1,586 7 ¥462 3.21%
5108 ブリヂストン ¥3,722 2 ¥340 3.62%
5368 日本インシュミレーション ¥879 2 ¥74 4.56%
5446 北越メタル ¥1,157 1 ¥78 5.55%
5542 新報国マテリアル ¥825 2 ¥60 2.54%
5702 大紀アルミニウム工業所 ¥529 2 ¥140 5.64%
5856 エルアイイーエイチ ¥76 200 ¥400 3.57%
5930 文化シャッター ¥728 1 ¥42 3.79%
5949 ユニプレス ¥865 10 ¥200 2.64%
5965 フジマック ¥609 1 ¥20 2.95%
5989 エイチワン ¥610 1 ¥26 4.23%
6104 芝浦機械 ¥2,619 94 ¥7,050 2.86%
6118 アイダエンジニアリング ¥699 2 ¥60 3.85%
6292 カワタ ¥756 3 ¥123 4.98%
6402 兼松エンジニアリング ¥1,220 11 ¥385 3.08%
6458 新晃工業 ¥1,355 1 ¥50 3.46%
6486 イーグル工業 ¥934 2 ¥100 4.66%
6542 FCホールディングス ¥805 1 ¥22 2.76%
6570 共和コーポレーション ¥368 3 ¥52 2.82%
6677 エスケーエレクトロニクス ¥974 1 ¥33 2.92%
6995 東海理化電機製作所 ¥1,465 1 ¥60 4.25%
7088 フォーラムエンジニアリング ¥743 1 ¥50 5.90%
7148 FPG ¥511 15 ¥840 5.03%
7172 ジャパンインベストメントアドバイザー ¥1,184 23 ¥736 2.74%
7173 東京きらぼしファイナンシャルグループ ¥1,121 3 ¥315 4.02%
7182 ゆうちょ銀行 ¥926 100 ¥5,000 4.43%
7184 富山第一銀行 ¥279 100 ¥1,600 2.74%
7203 トヨタ自動車 ¥1,906 13 ¥676 2.87%
7278 エクセディ ¥1,318 16 ¥1,440 5.57%
7305 新家工業 ¥1,101 2 ¥130 3.22%
7318 セレンディップ・ホールディングス ¥1,130 1 ¥0 0.00%
7327 第四北越ファイナンシャルグループ ¥2,145 2 ¥240 4.18%
7609 ダイトロン ¥1,405 1 ¥100 4.38%
7722 国際計測器 ¥694 12 ¥240 4.11%
7897 ホクシン ¥140 100 ¥400 2.68%
7995 バルカー ¥1,902 1 ¥120 4.55%
8016 オンワードホールディングス ¥261 100 ¥1,200 3.87%
8214 AOKIホールディングス ¥544 200 ¥3,400 2.49%
8304 あおぞら銀行 ¥1,864 3 ¥456 5.86%
8306 三菱UFJファイナンシャル・グループ ¥455 100 ¥3,200 3.60%
8316 三井住友ファイナンシャルグループ ¥3,541 22 ¥5,060 4.34%
8387 四国銀行 ¥731 100 ¥3,500 3.57%
8410 セブン銀行 ¥241 200 ¥2,200 4.20%
8591 オリックス ¥1,697 66 ¥5,649 4.04%
8881 日神グループホールディングス ¥401 5 ¥110 5.12%
8934 サンフロンティア不動産 ¥917 4 ¥184 4.18%
8935 FJネクストホールディングス ¥883 2 ¥96 4.99%
9201 日本航空 ¥1,936 26 ¥0 0.00%
9246 プロジェクトカンパニー ¥2,650 1 ¥0 0.00%
9247 TREホールディングス ¥649 4 ¥40 2.81%
9258 CS-C ¥1,010 1 ¥0 0.00%
9422 コネクシオ ¥1,205 4 ¥140 1.83%
9433 KDDI ¥3,299 11 ¥1,485 3.39%
9743 丹青社 ¥734 4 ¥104 3.64%
9769 学究社 ¥1,129 1 ¥85 4.72%
9990 サックスバーホールディングス ¥540 6 ¥90 1.94%

銘柄 94銘柄(±0銘柄)

 

 

合計株数 2977(+54株)

 

 

配当金(予定) 96,470(+3,072)

 

 

配当利回り 3.94%(-0.04%)

 

 

3ヶ月で今年度終了しますが10万まであと約3500円。

 

 

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